年間休日や週休制度の違い、面接で確認すべきポイントを詳しく解説
転職活動で気になる求人票の「休日」に関する表記。
「年間休日120日以上！」「土日祝休み」という言葉に魅力を感じて転職を考える人は多いでしょう。
しかし、求人票の情報が実際の働き方と食い違うことも少なくありません。
実際の働き方と一致せず、入社後に困るケースもあるようです。
入社後にわかって「認識と違う！」なんてことにならないように、
年間休日や週休制度の違いを理解し、企業とのミスマッチを防ぐにはどうすれば良いのか。
今回は、求人票の「休日」を正しく読み解き、入社前に確認すべきポイントを詳しく解説します。
そもそも「年間休日」とは何か？
求人票でよく目にする「年間休日」。
これは、1年間に取得できる法定休日と法定外休日の合計です。
労働基準法が定める法定休日とは？
労働基準法では、1週間に最低1日の休日が義務付けられています。
つまり、年間最低52日の休日は法的に保証されます。
休日制度のよくある例
年間休日はこれらの「休日」の違いによってかわります。
※特に「週休二日」と「完全週休二日」は特に混同しやすいので注意。
この休日に夏季休暇や年末年始休暇などが5日～7日付与される企業も。
例えば、前述のカレンダー通りの休日に加え夏季休暇や年末年始休暇などの休日を設ければ、年間休日は125日以上になります。
ポイント：年間休日の内訳がカギ
企業が提示する年間休日は、必ずしも土日祝休みとは限りません。
例えば、2024年は土日祝日と振替休日が計118日あります。
土日祝休みなら、120日の年間休日であれば、ほぼカレンダー通りの休日となるでしょう。
しかし、「年間２，３日程度土曜日の出社があり」などと求人票に記載されていることもあります。
各「休日」の違いとその注意点を深掘り
企業が提示する「休日」は、働き方に大きく影響します。
以下で具体的なケースを掘り下げて解説します。
週休二日制と完全週休二日制の違い
週休二日制
週1日は確実に休み、月1回以上は週2日の休日がある。
つまり、月のうち3週は1日しか休めないことも。
注意点：固定の曜日の休日もあれば、シフト制の場合もあります。シフト制の場合は次の休日まで7日以上の連勤となることもあります。
完全週休二日制
毎週2日の休日が確実にある。
一般的には土日が休みですが、業種や職種により異なる場合もあります。
注意点：完全週休二日制でも、土日祝日が休みとは限らない。平日が含まれる場合も。
土日祝休みは本当に守られる？
「土日祝休み」と記載されていても実態は異なることがあります。
面接や確認の際に聞くべき具体的な質問
求人票に記載された休日が曖昧な場合、直接確認が必要です。
しかし、聞き方を間違えると必要な情報が得られず、確認不足になってしまうことも…
ここでは効果的な質問方法を具体例とともに紹介します。
年間休日の具体的な内訳を確認
例：
「年間休日120日と記載されていますが、内訳を教えていただけますか？」
「休日出勤が発生した場合、振替休日や代休の取得は可能ですか？」
こうした質問で、実際の休日数や振替休日や代休の運用を確認できます。
繁忙期や業務スケジュールを具体的に質問
繁忙期に休日出勤が発生するかは重要なポイントです。
以下のような質問で、休日出勤の頻度を把握しましょう。
例：
「繁忙期や特定の期間に休日出勤が発生することはありますか？」
「年間で休日出勤はどの程度発生しますか？」
こうすることで、年間を通じた働き方のイメージがつかめます。
社内ルールとしての休日取得方法を確認
企業によっては、有給休暇の取得推奨日を休日に含めることも。
また、シフト制の場合、休日が固定されていないことがあります。
例：
「有給休暇はどのように取得されていますか？」
「シフト勤務の方の場合、休日はどのように決定されますか？」
特にシフト制の職場では、希望通りの休みがどの程度取得できるか確認が必要です。
労働契約書の詳細確認を求める
内定後に確認する労働条件通知書は重要です。
契約書に休日に関する内容がきちんと記載され、曖昧でないか確認しましょう。
まとめ
求人票に記載された「土日祝休み」はあくまでその企業内の標準的な働き方です。
実際の休日がどうなるかを把握するには、面接時に具体的な働き方を質問することでクリアにし、内定の際に労働契約書で確認することが重要です。
休日の確認ポイントをまとめると以下の通りです。
- 年間休日の内訳を確認する。
- 休日出勤の有無と振替休日や代休の運用を質問する。
- 繁忙期やシフト勤務の実態を把握する。
これらを徹底することで、休日に関するミスマッチを防げます。
入社後のトラブルを避け、安心して働ける職場を選びましょう。
